教皇レオ14世は5月25日に発表した初の重要な通谕『マグニフィカ・ヒューマニタス』で、人工知能（AI）の「武装解除」を提唱した。BBC、カトリック新聞、およびTodo Alicanteが報じている。この文書は、AIが人間の尊厳や団結を侵す可能性を含む倫理的・道徳的問題に言及している。

AIの武装解除：道徳的義務

通谕の発表に際して、教皇レオは「人工知能に支配、排除、死をもたらす論理を武装解除する必要がある」と述べた。ABCが報じている。教皇は「武装解除」という言葉を意図的に選んだと説明し、「歴史的に重大な時において良心を覚醒させるため」と述べた。AIは人間の共存や戦争の行動さえも形作る決定に影響を与えるからだ。

レオ教皇はAIを核エネルギーと比較し、両者とも共通の善のために使われなければならないと主張した。そして、教会が長年核兵器の武装解除に取り組んできたモデルを引用し、「同様に人工知能も武装解除しなければならない」と述べた。

開発者の倫理的責任

通谕は、BBCが報じたように、AI開発者に「特別な倫理的・精神的責任」を求める「特別な呼びかけ」を発している。レオ教皇は、「すべての設計選択は人間観を反映している」と指摘し、人間の感情や身体的・関係的深みを持たない技術に警鐘を鳴らした。

「いわゆる人工知能は経験を積まず、身体を持たず、喜びや痛みを感じず、人間関係を通じて成熟せず、愛や仕事、友情、責任といった内面的な意味を知らない」と通谕は述べている。これはカトリック新聞が報じた内容である。

歴史的エコーと未来の懸念

レオ教皇の通谕は、現在のAI危機と過去の道徳的問題への対応の失敗との比較を描いている。BBCが報じたように、奴隷制度への非難が遅れた例を挙げている。また、2015年にフランシスコ教皇が発表した気候危機に関する通谕『ラウダト・シ』を参照し、AIについても同様の不作為が起こる懸念を表明した。

この通谕は、2026年5月25日にバチカンで開かれたイベントで発表された。教皇、著名な枢機卿、神学者、AI企業Anthropicの共同創設者クリストファー・オラ氏らが証言した。これはカトリック新聞が報じた内容である。文書はバチカンとテクノロジー業界との10年間の対話の成果である。

レオ14世は、数学者およびウェブデザイナーとしての背景を持つが、AI革命において道徳的指導者としての地位を確立している。Todo Alicanteが報じている。この通谕は「マグニフィカ・ヒューマニタス」と題され、5月15日に署名された。これは教皇レオ13世の通谕『レルム・ノヴァルム』発布135周年に合わせたもので、レオ14世が教皇名を決めたきっかけとなった。

110ページに及ぶスペイン語版の通谕は、AIに限らず戦争、現代奴隷、格差、民主主義の衰退といった人間が直面する広範な課題にも言及している。Todo Alicanteが報じている。この文書はデジタル時代における教会の社会的教義の原則を更新することを目的としている。